回収した敷布団を再生し初の商品化寝具「ブレスエアーメビウス® トッパー」を発売
株式会社dinosは東洋紡エムシー株式会社と共同で、お客さまより回収した使用済み敷布団を再生・再資源化し、中材に使用した「ブレスエアーメビウス® トッパー」を販売します。
株式会社dinos（本社：東京都中野区、代表取締役社長：加藤 浩輔、以下「dinos」）は、東洋紡エムシー株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長執行役員CEO：藤井 尚毅、以下「東洋紡エムシー」）と共同で、dinosの顧客より回収した使用済み「ブレスエアー®」敷布団を再生・再資源化し、中材に使用した「ブレスエアーメビウス® トッパー」※（以下「本商品」）を企画・開発し、2026年8月20日（木）より『ディノス オンラインショップ』にて販売を開始しました。購入した商品を回収し、新たな製品へ再資源化した取り組みはdinosとして初の試みとなります。
※マットレスや敷布団の上に重ねて寝心地を快適にする寝具。
（「ブレスエアーメビウス®トッパー」商品詳細ページ：https://dinos.jp/vi8si/）
2024年より開始されたリサイクルプログラムでは、過去にdinosで「ブレスエアー®」使用の敷布団を購入した顧客のうち、下取りサービスを利用して新たに「ブレスエアー®」使用の敷布団を購入した顧客を対象に、使用済み敷布団の回収が行われました。回収された敷布団は中材の洗浄や再資源化を経て、東洋紡エムシーの水平リサイクル型三次元網状繊維構造体「ブレスエアーメビウス®」として再生され、本商品の中材原料に使用されています。
東洋紡エムシーが提供する「ブレスエアーメビウス®」は、回収した使用済み「ブレスエアー®」由来の再生化材料を重量比25％配合した水平リサイクル型の三次元網状繊維構造体です。再生化材料を使用しながら、従来品と同等のクッション性や通気性を備えるのが特長です。また、公益財団法人日本環境協会の環境ラベル「エコマーク」も取得しています。
これまでは使用済み業務用製品を由来としていましたが、一般消費者が使用した製品を回収・再生する試みは本商品が初となります。
・クッション性や耐久性、通気性などの「ブレスエアー®」の高い機能性はそのままに、環境に配慮したリサイクル素材「ブレスエアーメビウス®」が使用されています。特殊な三次元構造の素材が身体をしっかり受け止め、沈みがちな肩や腰をサポートし、適切な寝姿勢へと導きます。
・手持ちのマットレスや敷布団の上に重ねるだけで使用でき、買い替えるよりも手軽に睡眠環境を整えることが可能です。
商品販売概要
商品名：ブレスエアーメビウス® トッパー
サイズ：約 幅100×長さ200×厚さ4cm（シングルサイズ）
重さ：約2.7kg
発売日：2026年8月20日（木）
販売価格（税込）：15,980円
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
