食品ロスをゼロへ！期限切れ及びミスマッチのお中元品を想い出とともにお買取！不要なお中元を100円（最高1万円）買取キャンペーン
リユースショップ「エブリデイゴールドラッシュ」を運営する株式会社東洋は、お中元の缶詰・ジュース・ギフトボックス等を1個100円で買取します。
「想い出査定」で有名なリユースショップ「エブリデイゴールドラッシュ」を運営する株式会社東洋（埼玉県桶川市／代表取締役：中村秀夫）は、お客様の「いただいたけど、食べなかった・使わなかった」という困りごとの解消を目的に、8月1日（土）から31日（月）まで、お中元の缶詰・ジュース・ギフトボックス等を1個100円で特別買取します。さらに、品物にまつわるエピソードを「想い出査定」し、最高1万円で買い取ります。
企画名：お中元の「缶詰・ジュース・ギフトボックス」を1個100円で買取します！
企画内容：〜社会貢献SDGs×フードロス削減〜賞味期限切れの「缶詰・ジュース・ギフトボックス」を買取し、食品ロス削減やSDGsに貢献します。
※お中元1個で100円、想い出査定でマックス1万円！
※お買取したお中元品は弊社のクレーンゲームテーマパークのもったいないキャッチャーへ導入！
開催日時：8月1日（土）～8月31日（月）
開催場所：エブリデイゴールドラッシュ全店（8店舗）
以下の流れで缶詰を適切に管理し、必要とされる場所へ届ける活動を実施しています。
①《缶詰・ジュース・ギフトボックスを買取する》
お客様がご不要となった「缶詰・ジュース・ギフトボックス」を買取します。未開封で状態が良いものを対象としており、メーカーや種類を問わず、幅広く受け付けています。
②《賞味期限の確認》
買取したお中元品は、以下のように有効活用し、SDGsとフードロス削減として社会貢献します。
主に埼玉県にて展開するクレーンゲーム専門店「エブリデイ」に置いてある人気コーナーの一つが「もったいないキャッチャー」です。
このコーナーでは、賞味期限が近い、または既に切れているが、まだ安全に食べられる食品を景品として提供しています。
各ゲーム機には、景品となる食品の賞味期限が記載されており、プレイヤーは事前に確認した上でゲームを楽しむことができます。
この取り組みは、食品ロス削減を目指す「SDGS」の一環として行われており、環境にも人にも優しい活動として評価されています。
また、1プレイで複数の景品を獲得できる工夫がされており、満足度の高い体験が提供されています。
エブリデイは楽しく遊びながら社会貢献もできるユニークなクレーンゲーム体験ができると大人気な施設です。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
