アイカサ、“使い捨て傘ゼロ”を目指し、東京モノレール・現代美術家VIKI氏と共創、レシートアートを描いたオリジナル傘を制作し、6月20日より提供開始
傘のシェアリングサービス「アイカサ」を運営する株式会社Nature Innovation Groupは、東京モノレール株式会社および、現代美術家VIKI氏と共創し、オリジナル傘を制作しました。
雨の日も晴れの日も快適にハッピーにする傘のシェアリングサービス「アイカサ」を運営する株式会社Nature Innovation Group（本社：東京都新宿区、代表取締役：丸川照司）は、「使い捨て傘ゼロ」の実現に向けた取り組みの一環として、東京モノレール株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮田 久嗣）および、日本を拠点に活動する現代美術家VIKI（ヴィキ）氏と共創し、オリジナル傘を制作しました。2026年6月20日（土）より、東京モノレール各駅を中心としたアイカサスポットで提供を順次開始します。
日本では、年間8,000万本のビニール傘が消費され、環境負荷の観点から社会課題となっています。本企画は、東京モノレールとの連携の中で生まれ、日常の移動空間にアートを取り入れることで、傘のシェアリング利用を促進し、環境負荷の低減と新たな体験価値の創出を目指すものです。
■ オリジナル傘について
・提供開始：2026年6月20日 （土）
・制作本数：350本
・設置場所：東京モノレール モノレール浜松町駅から羽田空港第2ターミナル駅の各駅、JR東日本 田町駅、高輪ゲートウェイ駅、大井町駅（※）のアイカサスポット
※ JR東日本グループが進める「広域品川圏エリア」内の駅
デザインを担当された現代美術家「VIKI（ヴィキ氏）」からのコメント
雨の日は、足取りが少し重くなったり、傘を持ち歩くことさえ面倒に感じてしまうことがあります。
だからこそ、傘を広げた瞬間に自分だけの小さな空間が生まれ、「雨の日も悪くない」と思えるようなデザインを目指しました。この傘は、単に雨をしのぐ道具ではなく、雨の日を一緒に旅するパートナーです。
日々の行為の痕跡であるレシート、雨の日に足を止めて街を見つめる猫、そして傘を開いて始まる小さな旅。それらを傘の内側に重ねることで、何気ない日常を少しだけ特別なアート体験へと変えたいと考えました。
猫のまなざしを宿したこのアイカサが、憂鬱になりがちな雨の日を、感性をひらく時間へ変えるきっかけになれば幸いです。
◎ 現代美術家「VIKI（ヴィキ）」プロフィール
日本を拠点とする現代美術家
2022年 東京藝術大学美術学部 先端芸術表現科卒業
2015年〜レシートに熱で描く独自の画法レシートアートパフォーマンスを行う。 世界各国・全国各地から捨てられてしまう不要なレシートを収集・素材 とし、「記憶のリサイクル」をコンセプトに制作。ほか、ワインやレシートを多角的に解釈した現代アート作品を発表している。
東京モノレール株式会社 代表取締役社長 宮田 久嗣 氏
当社は、羽田空港と都心を結ぶ交通機関として、「Tokyo Monorail Theater」というブランドコンセプトのもと、お客さまの「日本・東京への旅のはじまり」に寄り添い、一人ひとりの心に響く「移動＋α」の価値提供に取り組んでいます。今回、「使い捨て傘ゼロ」という社会課題に向き合うアイカサ様の取り組みと、VIKI様の「記憶のリサイクル」というコンセプトに基づく「レシートアート」に共鳴し、本プロジェクトを提案いたしました。
VIKI様が手がけたオリジナルデザインの傘を通じて、国内外からの旅行者をはじめ、沿線をご利用いただく多くのお客さまにとって、雨の日の移動時間も、より豊かで印象的な体験となることを期待しています。
HP：https://www.tokyo-monorail.co.jp/
2022年度に発足した「2030年使い捨て傘ゼロプロジェクト」は、大手企業などと連携し、SDGsの達成期限である2030年までに、日本で年間約8000万本消費される使い捨て傘の廃棄をゼロにすることを目指したプロジェクトです。
2026年6月現在では17社の大手企業が参画しており、各参画企業ごとにオリジナルデザインの傘の制作をはじめ、従業員に対してアイカサの利用を無償で提供するなど、アイカサと共同で使い捨て傘ゼロを目指す取り組みを行っています。
また、オフィスビルを対象とした「2030使い捨て傘ゼロプロジェクト for ビルディング」に加え、コンビニの店舗数を越えるアイカサスポット（傘立て）の設置を行い、街全体で使い捨て傘の削減を目指す「2030年使い捨て傘ゼロプロジェクト for city」を実施しています。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
