【コメダ初】ベネッセと協業して授業の教材を開発 「いっしょにほっとタイム」コメダ珈琲店から学ぶ “くつろぎ”と持続可能なくらし
株式会社コメダは、株式会社ベネッセコーポレーションと連携し、より小学校5年生家庭科の単元「いっしょにほっとタイム」に対応した学習コンテンツの提供を開始しました。
株式会社コメダ （本社：愛知県 代表取締役社長：甘利祐一 グループ店舗数：1,154店舗（2026年4月末時点））は、株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市 代表取締役社長：岩瀬大輔）と連携し、2026年5月28日（木）より小学校5年生家庭科の単元「いっしょにほっとタイム」に対応した学習コンテンツの提供を開始しました。
本教材では、コメダが大切にしてきた価値である「くつろぎ」をテーマに、日常生活における心地よい時間の過ごし方や、環境への配慮について、児童が主体的に考える学びを提供します。教材は全国の公立小中学校約12,000校、410万人（2026年4月時点）の児童・生徒が利用する、小中学校向けICT学習ソフト「ミライシード」にて配信をします。
同社は、事業と社会の持続可能な成長に向けた8つのマテリアリティ(重要課題)を特定しています。そして8つのマテリアリティを3つのテーマに分類し、推進しています（下図）。
今回の取り組みは、その中のひとつである『地域コミュニティとの共生(次世代との共創)』を具現化するものです。
コメダ珈琲店は地域に根ざした存在として、多くのお客様に支えられてきました。だからこそ、その地域の未来を担う子どもたちへの教育や学びの機会の提供は、地域への感謝であると同時に、地域の持続的な発展、ひいては当社の事業の持続にもつながる重要な取り組みであると考えています。
コメダが2019年より実施している小学校向け出張授業では、延べ2,500名以上の児童に参加いただき、喫茶文化やサステナビリティについての学びを提供してきました。
本活動をさらに発展させるべく、ベネッセコーポレーションとの協業、ならびに元東京都公立小学校主幹教諭 横山弘美先生のご監修により、教材の共同開発が実現しました。ICT教材「ミライシード」を通じて、より多くの子どもたちに学びの機会を届けていきます。
本教材では、小学5年生家庭科「いっしょにほっとタイム」の単元において、「くつろぎとは何か」「どのようにくつろぎを生み出し、持続していくのか」をテーマに、家庭での過ごし方や環境に配慮した暮らしについて考えます。
子どもたちが日常の中で「くつろぎ」を見つめ直し、自分なりの心地よさを創る力、そしてそれを未来につなげていく視点を育むことは、持続可能な社会の実現に直結します。これからの社会に求められる「持続可能なくつろぎ」を次世代とともに考え、社会に広げていきます。
本教材では、「くつろぎ」を以下の4つの視点に分けて考えます。児童が自らの生活に引き寄せて考えられるよう設計されています。
・誰と過ごすと心地よいか(人)
・どのような時間を過ごしたいか(時間)
・どんな空間が落ち着くか(場所)
・どのような飲食が気持ちを和らげるか(メニュー)
ワークシートを通じて分析し、家庭で実践できる工夫を考えていきます。
詳細はこちら
https://bso.benesse.ne.jp/miraiseed/fansite/kigyou_collabo/case/komeda/
▼今後の展開 公開授業の実施について
2026年度中に、本教材を用いた公開授業を、埼玉県内の小学校にて予定しています。
コメダのサステナビリティサイト http://komedacomestrue.komeda.co.jp/
お客様により一層くつろいでいただけるよう、そして「くつろぐ、いちばんいいところ」を永遠に持続させるべく、「“心にもっとくつろぎを” KOMEDA COMES TRUE. with YOU」をミッションに掲げ、様々な取り組みをおこなっています。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
11. 包摂的で安全かつ強靱（レジリエント）で持続可能な都市及び人間居住を実現する
| 11.1 | 2030 年までに、すべての人々の、適切、安全かつ安価な住宅及び基本的サービスへのアクセスを確保し、スラムを改善する。 |
|---|---|
| 11.2 | 2030 年までに、脆弱な立場にある人々、女性、子ども、障害者及び高齢者のニーズに特に配慮し、公共交通機関の拡大などを通じた交通の安全性改善により、すべての人々に、安全かつ安価で容易に利用できる、持続可能な輸送システムへのアクセスを提供する。 |
| 11.3 | 2030 年までに、包摂的かつ持続可能な都市化を促進し、すべての国々の参加型、包摂的かつ持続可能な人間居住計画・管理の能力を強化する。 |
| 11.4 | 世界の文化遺産及び自然遺産の保護・保全の努力を強化する。 |
| 11.5 | 2030 年までに、貧困層及び脆弱な立場にある人々の保護に焦点をあてながら、水関連災害などの災害による死者や被災者数を大幅に削減し、世界の国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす。 |
| 11.6 | 2030 年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。 |
| 11.7 | 2030 年までに、女性、子ども、高齢者及び障害者を含め、人々に安全で包摂的かつ利用が容易な緑地や公共スペースへの普遍的アクセスを提供する。 |
| 11.a | 各国・地域規模の開発計画の強化を通じて、経済、社会、環境面における都市部、都市周辺部及び農村部間の良好なつながりを支援する。 |
| 11.b | 2020 年までに、包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組 2015-2030 に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。 |
| 11.c | 財政的及び技術的な支援などを通じて、後発開発途上国における現地の資材を用いた、持続可能かつ強靱（レジリエント）な建造物の整備を支援する。 |
