知的障がい者卓球の普及・競技力向上を目指す「一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟」Sponsorsで新規掲載決定！知的障がい者卓球を通じた共生社会の実現へ、企業との新たなパートナーシップを目指して
Core-Business株式会社は、「一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟」のスポンサー募集を2026年5月28日（木曜日）より開始します。
「Sponsors（スポンサーズ）」の運営を行うCore-Business株式会社（所在地： 東京都中野区、代表取締役：加藤 正樹）は、「一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟」のスポンサー募集を2026年5月28日（木曜日）より開始します。
一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟 は、知的障がい者卓球の普及・振興および競技力向上を目的に活動する競技団体です。国内大会運営や選手育成、国際大会への選手派遣、指導者育成など幅広い取り組みを行うとともに、障がい者スポーツを通じた共生社会の実現に向けた活動を推進しています。
卓球は、障がいの有無や年齢を問わず多くの人が親しめるスポーツであり、近年ではパラスポーツへの関心の高まりとともに、知的障がい者卓球への注目も広がっています。
一方で、競技環境整備や選手強化、遠征費支援、継続的な普及活動など多くの課題もあり、企業との連携による持続可能な支援体制構築が期待されています。
「Sponsors」とは、世界で戦っているメジャースポーツからマイナースポーツまで、多様なチームが参加しており、企業様や個人事業主様が、少額（10万円/年）から支援することができる、スポーツチームとスポンサーをつなぐマッチングプラットフォームサービスです。スポンサー企業は少額からチームを支援でき、企業認知度の向上や観戦チケットなどのリターンを受け取ることが可能です。一方、チームは提供するプランを掲載することで、全国の企業からの支援を受けられ、認知度拡大と資金調達が期待できます。
ブランズプラン：300,000円（税別）
1.日本選手団 壮行会・報告会等への参加
2.サイトに企業ロゴ掲載（リンクあり）
3.大会やイベント時のボード掲載
4.大会プログラムに企業広告掲載
5.選手のサインや御礼メッセージ
6.スポンサー呼称権
7.日本知的障がい者卓球連盟 ロゴ使用権（名刺やHPなど）
8.選手との卓球交流（合同）
9.スポンサービジネス マッチングイベントや交流
10.全国2大会スタッフウェアに企業ロゴ掲載
11.日本代表選手団Tシャツに企業ロゴ掲載
シルバープラン：500,000円（税別）
1.日本選手団 壮行会・報告会等への参加
2.サイトに企業ロゴ掲載（リンクあり）
3.大会やイベント時のボード掲載
4.大会プログラムに企業広告掲載
5.選手のサインや御礼メッセージ
6.スポンサー呼称権
7.日本知的障がい者卓球連盟 ロゴ使用権（名刺やHPなど）
8.選手との卓球交流（合同）
9.スポンサービジネス マッチングイベントや交流
10.選手との卓球交流（個別）
11.日本選手団公式ジャージ（国際大会着用）に企業ロゴ掲載
ゴールドプラン：1,000,000円（税別）
1.日本選手団 壮行会・報告会等への参加
2.サイトに企業ロゴ掲載（リンクあり）
3.大会やイベント時のボード掲載
4.大会プログラムに企業広告掲載
5.選手のサインや御礼メッセージ
6.スポンサー呼称権
7.日本知的障がい者卓球連盟 ロゴ使用権（名刺やHPなど）
8.選手との卓球交流（合同）
9.スポンサービジネス マッチングイベントや交流
10.全国2大会スタッフウェアに企業ロゴ掲載
11.日本代表選手団Tシャツに企業ロゴ掲載
12.選手との卓球交流（個別）
13.日本選手団公式ジャージ（国際大会着用）に企業ロゴ掲載
【団体名】
一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟
【拠点】
味の素ナショナルトレーニングセンター
【活動内容】
知的障がい者卓球の普及・振興および競技力向上を目的に活動する競技団体です。
国内大会運営、国際大会への日本代表派遣、強化指定選手の育成、指導者育成など幅広い活動を展開しています。
一般社団法人 日本知的障がい者卓球連盟公式HP
https://jttf-fid.org/
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 3. あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
| 3.1 | 2030 年までに、世界の妊産婦の死亡率を出生 10 万人当たり 70 人未満に削減する。 |
|---|---|
| 3.2 | すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶する。 |
| 3.3 | 2030 年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。 |
| 3.4 | 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。 |
| 3.5 | 薬物乱用やアルコールの有害な摂取を含む、物質乱用の防止・治療を強化する。 |
| 3.6 | 2020 年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。 |
| 3.7 | 2030年までに、家族計画、情報・教育及び性と生殖に関する健康の国家戦略・計画への組み入れを含む、性と生殖に関する保健サービスをすべての人々が利用できるようにする。 |
| 3.8 | すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）を達成する。 |
| 3.9 | 2030年までに、有害化学物質、ならびに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。 |
| 3.a | すべての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。 |
| 3.b | 主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特にすべての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。 |
| 3.c | 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 |
| 3.d | すべての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。 |
