商業施設発、環境保全と自然素材にこだわるオリジナルプロジェクト「NATURAL WONDER LABO」誕生
mozo ワンダーシティは、オリジナルプロジェクト「NATURAL WONDER LABO（ナチュラルワンダーラボ）」の第1弾「農薬不使用夏みかんの小さなフィナンシェ」を配布します。
mozo ワンダーシティ（愛知県名古屋市）は、2026年5月23日（土）・24日（日）の2日間、mozoのオリジナルプロジェクト「NATURAL WONDER LABO（ナチュラルワンダーラボ）」の第1弾「農薬不使用※夏みかんの小さなフィナンシェ」を配布します。
※栽培期間中に農薬を使用していません
開催日： 2026年5月23日（土）・24日（日）
時間： 10:00～15:00（なくなり次第終了）
場所： mozo ワンダーシティ1F ステーションコート〒（452-0817 愛知県名古屋市西区二方町40番地）
配布数： 各日先着300名さま（合計600名）
参加条件： mozoアプリ会員限定 30ポイントと交換
引換券配布： 当日9:30より専門店1F[C入口]横にて配布
同施設では2019年より、社会課題を「体験する」ことをテーマにした独自プログラム「mozo action」を展開してきました。地域資源の活用・環境課題の可視化・次世代への学びの接続――その思想を継承し、より多くの人が気軽に自然と向き合えるよう立ち上げたのが、NATURAL WONDER LABOです。
NATURAL WONDER LABOは、同施設が独自に立ち上げたオリジナルプロジェクトです。「自然を楽しむ暮らしを、mozoから。」をコンセプトに、自然素材の魅力を最大限に引き出したスイーツを始め、様々な暮らしの道具を開発・発表します。
単なる商品提供ではなく、素材の背景・生産地・季節性を丁寧に伝えることで、手に取る人が「自然を感じる」体験を届けます。mozoだけが提供できる体験価値として1から作り込まれたオリジナルプロジェクトです。素材の選定から製法・ビジュアルまで、すべてを内製で企画。商業施設が「自然の豊かさを伝える入口を作る」という新しいアプローチです。
NATURAL WONDER LABOはただのノベルティではなく、「自然共生」をより身近にすべく、作り上げる全ての品は一級の作り手や素材と共に作り上げています。本企画においては愛知県豊田市にお店を構える「レクラ・ド・リール」と連携し、素材の選定、自然にも体にも健康的な製法、何よりも美味しさを目指し、フレンチフィナンシェを1から開発しております。
初夏の味覚「夏みかん」に焦点を当てた今回のフィナンシェは、農薬不使用※の夏みかんを丁寧にコンフィチュール（砂糖漬け）に加工し、バターの香りが豊かなフィナンシェ生地に合わせた一品。ピスタチオ＆ショコラの2種を組み合わせたセットで、初夏の彩りを楽しめます。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
