子どもの感想文が、クジラのキーホルダーを生んだ。ペットボトルキャップ約100個をアップサイクルし、呼子小学校5年生25人へサプライズ贈呈
NPO法人 唐津Farm&Foodは、唐津市立呼子小学校の5年生25人と担任教員に対し、ペットボトルキャップ約100個をアップサイクルして制作したクジラのキーホルダー27個をプレゼントしました。
NPO法人 唐津Farm&Foodは、2026年3月6日、唐津市立呼子小学校の5年生25人と担任教員に対し、ペットボトルキャップ約100個をアップサイクルして制作したクジラのキーホルダー27個をサプライズでプレゼントしました。
このキーホルダーは、子どもたちが海洋学習後に書いた感想文の中に「キーホルダーが欲しい！」という言葉があったことが制作のきっかけです。担任教員とともにデザインし、呼子の里海を象徴するクジラをモチーフに仕上げました。
2022年から4年間、同法人は呼子小学校と継続的に連携し、ビーチクリーンと海洋教育（ESD）を実践してきました。
ビーチクリーンや海洋学習を終えた子どもたちが提出した感想文の中に、「キーホルダーが欲しい！」と書いてくれた児童が複数いました。その言葉が、今回のキーホルダー制作のきっかけとなりました。担任教員と一緒にデザインを考え、呼子の里海を象徴するクジラをモチーフに選びました。
アップサイクルとは、廃棄物や不用品に新たな価値を付加して再生する取り組みです。今回使用したペットボトルキャップ約100個は、子どもたちや地域の方々が集めたもの。Precious Plastic（プレシャスプラスチック）という技術を用いて加熱・成形し、クジラのキーホルダー27個として生まれ変わりました。
「捨てるはずのプラスチックが、自分だけの宝物になる」──この体験こそが、サーキュラーエコノミー（循環型経済）を子どもたちが身体で理解する環境教育になっています。
今回キーホルダーを受け取った5年生は、これまでの活動の中で「呼子の海をきれいにして、インスタ映えする場所にしたい」と自発的にビーチクリーンを企画。活動後には地域の公民館で発表も行いました。
呼子小学校での活動は、卒業後も続きます。海青中学校ではPrecious Plasticワークショップが実施されており、同じ子どもたちがペットボトルキャップを素材に射出成形機でオリジナルキーホルダーを制作。小学校での里海教育が中学校のESDへと自然につながっています。
4年間の活動実績
2022年:
5年生 海洋学習
2023年：
5年生・6年生 海洋学習・ビーチクリーン・卒業制作
2024年：
3年生・６年生 海洋学習・ビーチクリーン・卒業制作
2025年：
5年生 海洋学習・ビーチクリーン・クジラキーホルダー贈呈
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
