横浜市の小学校で、サステナブルな問題に楽しく向き合う教材『きのこの山・たけのこの里と学ぶ どっち派!? ディベート合戦』を活用した授業が行われました
株式会社 明治は、株式会社朝日新聞社および株式会社朝日学生新聞社と共同で開発した小学生向け教材『きのこの山・たけのこの里と学ぶ どっち派!? ディベート合戦』を活用した授業を実施しました。
株式会社 明治（代表取締役社長：八尾文二郎）は、2026年2月6日(金)、横浜市立川和小学校にて、同社と株式会社朝日新聞社（代表取締役社長CEO：角田克）および株式会社朝日学生新聞社（代表取締役社長：安田雅信）と共同で開発した小学生向け教材『きのこの山・たけのこの里と学ぶ どっち派!? ディベート合戦』を活用した授業を実施しました。
今回活用された教材は、児童たちにとって難しく感じられがちな「サステナブル（持続可能）」というテーマを、より身近で親しみやすいものとして考えてもらうことを目的に、長年多くの人に親しまれてきた「きのこの山とたけのこの里、どっち派？」というディベートの手法を用いることで、楽しみながら多様な意見に触れ、考えを深める授業づくりを目指して開発したものです。
今回は、6年生1組から3組までの児童、計78名がそれぞれの「総合学習」の授業として参加しました。「持続可能な社会を目指すうえで、食品を選ぶときには、自分にとっておいしいものを選ぶべきか、それとも社会や環境にやさしいものを選ぶべきか」という問いをテーマに、児童たちは、相手チームの主張や質問を丁寧に聞き取り、何度も確認し合いながら、正解のない問いに真剣に向き合う姿を見せていました。
授業については次のURLでもご紹介しています。
（https://www.meiji.co.jp/products/brand/kinotake/sustainability/）
・明治グループ 長期ビジョン
https://www.meiji.com/sustainability/harmony/management/
・株式会社 明治 きのこの山・たけのこの里
https://www.meiji.co.jp/products/brand/kinotake/
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
