買い物で応援 ～みんなの力でがんを治せる病気に～「deleteC 2026 in 万代」２月１日よりスタート！
株式会社 万代は、2026年2月1日～2月27日の約1カ月間、スーパーマーケット万代全店にて買い物でがん治療研究を応援する「deleteC」の取組みを実施します。
株式会社 万代（本社：大阪府東大阪市/代表取締役社長 阿部 秀行）は、2026年2月1日～2月27日の約1カ月間、スーパーマーケット万代全店（170店舗）にて買い物でがん治療研究を応援する「deleteC」の取組みを実施します。
「deleteC」は、ふだんの暮らしの中でがん治療研究を応援できる、気軽な社会貢献活動です。
万代ではこの活動に賛同し、期間中、対象商品のお買い上げ1点につき1円をがん治療研究へ寄付いたします。毎日のお買い物シーンを通して、がんを治せる病気に近づけるきっかけをご提供することは、当社のビジョンである「日本一買い物に行きたい店舗」の実現につながる重要な取り組みの一つと考えています。
2025年4月の取り組みでは、多くのお客様からのご支援を賜り、寄付総額が2,379,156円となりました。今回で２回目となる本取り組みは、賛同いただく協賛メーカー様が前回の54社から59社へと拡大し、325商品が対象となります。多くのメーカー様との連携により、応援の輪を一層広げていきたいと考えています。
対象商品の325品は、いずれも商品名もしくはメーカー名にCancer（がん）の頭⽂字「C」が入っている商品です。
スーパーマーケットは、お客様の日常生活に最も身近な存在の一つです。だからこそ、特別な準備や意識をしなくても、気軽に社会貢献活動に参加できる場でありたいと考えています。
本取り組みのキーワードは、『1人から１億円の寄付もいいけれど、1円を1億人に寄付してもらえる社会をつくりたい』。スーパーマーケットという日常の買い物の場だからこそ、多くの方に無理なくソーシャルアクションを実現していただけるよう取り組んでまいります。
【概要】
企 画 名 : 「deleteC 2026 in 万代」
店 舗 名 : 万代 全店（170店舗）
実施期間 : 2026年2月1日（日）～2 月27日(金)
実施内容： 「deleteC 2026 in 万代」を 169店舗にて実施
対象商品１つにつき１円が寄付につながります
対象商品： 59社・325商品
※店頭の「deleteC寄付対象商品」の掲示をご確認ください
※商品の取り扱いは店舗によって異なります
H P ： https://www.mandai-net.co.jp
【代表的な一部商品】
<日清食品>カップヌードル ＜ハウス食品＞とんがりコーン ＜エスビー食品＞ゴールデンカレー <サントリー>C.C.レモン <味の素> 「Cook Do きょうの大皿」 <カルビー>「フルグラ®」 <森永乳業>クラフト カマンベール入り6P <江崎グリコ>アーモンド効果 <雪印メグミルク>すっきりCa鉄 <花王>アタック抗菌EX など
【寄付について】
寄付対象商品には、59社・325商品が協力し、期間中は対象商品を購入すると１円の寄付ががん治療研究に寄付されます。期間中にあつまった想いと寄付は、deleteCの医療公募・選考会を経た医師・研究者にお届けします。
【deleteCについて】
deleteCは、誰もがふだんの暮らしの中でがん治療研究を応援できる仕組みをつくり、がん治療研究への寄付と啓発につながるカジュアルソーシャルアクションを通じて、1 ⽇でも早く「がんを治せる病気にする⽇」を⼿繰り寄せることに貢献することを⽬的に、2019年に設⽴。2022年には、認定NPO法⼈として、東京都に承認されました。
具体的には、プロジェクトに参加する企業・団体が⾃⾝のブランドロゴや商品、またはサービス名からCancerの頭⽂字である「C」の⽂字を消したり、deleteCのロゴやコンセプトカラーを使うなどし、オリジナル商品・サービスを企画・提供します。購⼊⾦額の⼀部はdeleteCを通じて、医師・研究者が推進するがん治療研究に寄付（※）としてお渡しし、市⺠もがん治療研究の応援に参加できる仕組みをつくっています。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 3. あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
| 3.1 | 2030 年までに、世界の妊産婦の死亡率を出生 10 万人当たり 70 人未満に削減する。 |
|---|---|
| 3.2 | すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶する。 |
| 3.3 | 2030 年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。 |
| 3.4 | 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。 |
| 3.5 | 薬物乱用やアルコールの有害な摂取を含む、物質乱用の防止・治療を強化する。 |
| 3.6 | 2020 年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。 |
| 3.7 | 2030年までに、家族計画、情報・教育及び性と生殖に関する健康の国家戦略・計画への組み入れを含む、性と生殖に関する保健サービスをすべての人々が利用できるようにする。 |
| 3.8 | すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）を達成する。 |
| 3.9 | 2030年までに、有害化学物質、ならびに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。 |
| 3.a | すべての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。 |
| 3.b | 主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特にすべての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。 |
| 3.c | 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 |
| 3.d | すべての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。 |
