子育てを終えても廃棄ゼロの選択肢。CURIO がペットカートユニットとマルチカートユニットを2025年11月5日（水）より発売

目次
■ 開発の背景 >>
■ 商品詳細 >>
■ キュリオストローラーとは >>
■ デザイナー紹介 >>
■ 会社情報 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

国産ベビーカー「CURIO Stroller」を開発・製造する株式会社キュリオ（本社：岐阜県岐阜市、代表取締役：高橋陽介）は、子育て後のベビーカー廃棄問題の解決を目指し、愛用のベビーカーをペットカートや荷物運搬用のマルチカートとして長く使い続けられる「ペットカートユニット」と「マルチカートユニット」の2製品を、2025年11月5日(水)より自社オンラインストアにて発売します。
これまで行ってきた使用済みベビーカーを回収・再活用する循環型モデルをさらに進化させる取り組みです。
URL：https://www.curio-web.com/pet-multi-cart-unit

開発の背景

日本では子育てが終わるとベビーカーが不要となり、多くが廃棄されるのが現状です。国産ベビーカー CURIO Stroller（キュリオストローラー）ではこの課題に対し、使い終わって不要になったキュリオストローラーを回収、自社でオーバーホールし、再塗装・パーツ交換を行うことで再生品として再活用。再生品として、通常よりお求めやすくご提供したり、東京都現代美術館（MOT）、横浜美術館、金沢21世紀美術館、岐阜かかみがはら航空宇宙博物館、丸ビル・新丸ビル、岐阜県庁などでも貸出ベビーカーとして採用され、循環型モデルとして社会的評価を受けています。
こうした循環型の取り組みをさらに進化させるべく、2025年11月5日より発売開始する別売ユニットにより、既存のキュリオベビーカーは子育て後もペットカートや荷物用マルチカートとして活用可能になりました。資源を無駄にせず、長く使える選択肢を社会と暮らしに広げます。

商品詳細

各ユニットは付属の工具だけでご自身で取り付けられ、ベビーカーとしての操作性や機動性はそのままに、ペットとのお出かけや買い物など、子育て後の生活シーンで活躍します。

ペットカートユニット

小型犬〜中型犬対応（2匹以下、合計体重12kg以下）、通気性と安全性を確保。散歩や通院に最適。
製品名：キュリオペットカートユニット
カラー：ダークグレー
価格：33,000円（税込）

マルチカートユニット

買い物やアウトドア、荷物運搬に活躍する大容量仕様（15kg以下）。
製品名：キュリオマルチカートユニット
カラー：ダークグレー
価格：29,700円（税込）

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。

4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。

4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。

4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。

4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。

4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。

4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。

4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。

4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。

4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。

4.1	2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。
4.2	2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。
4.3	2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。
4.4	2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。
4.5	2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。
4.6	2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。
4.7	2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。
4.a	子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。
4.b	2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。
4.c	2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。