スーパーホテル、宿泊に伴うCO2排出を実質ゼロにする「CO2実質ゼロ泊」で「第3回サステナブル★セレクションEXPO 2025 in東京」に初出展
株式会社スーパーホテルは、東京都立産業貿易センター浜松町館で開催された「第3回サステナブル★セレクションEXPO 2025 in東京」にて「CO２実質ゼロ泊」の取り組みに関するブースを初めて出展しました。
「Natural, Organic, Smart」をコンセプトに国内外177店舗のホテル運営を手掛ける株式会社スーパーホテル（所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：山本健策）は、2025年10月2日（木）～ 10月4日（土）に東京都立産業貿易センター浜松町館（東京都港区）で開催された「第3回サステナブル★セレクションEXPO 2025 in東京」にて、年間700万人超のお客様の宿泊に伴うCO2排出をカーボン・オフセットする「CO２実質ゼロ泊」の取り組みに関するブースを初めて出展しました。
また当社は「CO2実質ゼロ泊」で「サステナブル★セレクション2025」三つ星を獲得し、10月3日(金)に開かれた「二つ星・三つ星表彰式」にも参加しました。
「サステナブル★セレクション」に選定された製品・サービスを中心に、環境や社会に配慮された商品を、生活者やビジネス関係者の皆様に実際にご覧いただき、相互のコミュニケーションを図る展示・販売・商談会が「サステナブル★セレクションEXPO」で、今回で3回目の開催となります。
期間中、同ホテルは「CO2実質ゼロ泊～お客様と共に取り組む脱炭素アクション～」と題して、年間700万人以上のお客様の宿泊時に発生するCO2を再生可能エネルギー活用やカーボン・オフセットで実質ゼロにする取組「CO2実質ゼロ泊」に関するブースを出展。お客様と共に脱炭素社会を目指す独自の取り組みについてご紹介しました。
また同社は10月3日(金)に開かれた「サステナブル★セレクション2025三つ星選考会／二つ星・三つ星表彰式」にも参加しました。
三つ星選考会では三つ星選考委員にして「CO2実質ゼロ泊」について改めてプレゼンテーションを行い、「CO2実質ゼロ泊」の概要とこれまでに13万トンのCO2 排出量削減を実現したことによる社会的インパクト、さらにこの施策を業界に先駆けて実施した同ホテルのサステナブル経営の姿勢についてなどを説明しました。
選考を経て、「CO2実質ゼロ泊」の社会的インパクトの大きさや持続可能性が特に認められ、「サステナブル★セレクション2025」三つ星に選定されました。
「サステナブル★セレクション2025」三つ星選考委員の評価コメント
「水俣の公害問題を出発点に、地域と共に環境活動に取り組まれている点が大変印象的です。水俣には、森から海へとつながる水系全体を視野に入れ、環境と文化づくりに骨太に取り組んできた地元の方々がいます。その精神を受け継ぐ貴社には、三つ星をゴールとせず、さらなる高みを目指していただきたいと思います。「CO2実質ゼロ」は素晴らしい成果ですが、水や森林など他の社会課題にも積極的に取り組まれることを期待します。水循環技術や木造建築の先進事例をもつ団体と連携し、地域の水・森林環境の向上につながれば、世界を代表するグリーンホテルとなるでしょう。心よりエールを送ります。」
ZEN大学知能情報社会学部教授・NPO法人ELP (Earth Literacy Program)代表
竹村眞一
【「第3回サステナブル★セレクションEXPO 2025 in東京」開催概要】
・会期：2025年10月2日（木）3日（金）４日（土）／3日間開催 10:00～17:00
※10月3日（金）10:30～15:00 サステナブル★セレクション2025三つ星選考会／二つ星・三つ星表彰式 他
・場所：東京都立産業貿易センター浜松町館
・後援：環境省、消費者庁 協賛：西武信用金庫
・主催：一般社団法人サステナ経営協会
・共催：株式会社オルタナ、一般社団法人オーガニックフォーラムジャパン
同ホテルは、まだ世の中の関心が薄かった2001年から環境活動を展開し、客室・設備・サービスのあらゆる面で地球環境への負荷低減と持続可能な社会の実現を目指しています。客室内での節電・節水の呼びかけに加え、宿泊するだけで環境貢献ができる取り組みを実施しています。
こうした多様な施策が評価され、業界で唯一環境大臣より「エコ・ファースト企業」に認定されました。
■累計13万トンのCO2を削減！「CO２実質ゼロ泊」について
「サステナブル★セレクション2025」三つ星を獲得した「CO2実質ゼロ泊」は、2025年1月から全店で導入されており、全宿泊に伴うCO2排出をカーボン・オフセットする取り組みで、国内大規模チェーンホテルでは初めての試みです。同ホテルでは、2010 年より公式サイトおよびPremier店舗を対象として宿泊時に発生するCO2を100%カーボン・オフセットするECO泊を実施しておりましたが、その対象範囲を全宿泊に拡大いたしました。宿泊時に使用する電力はCO2フリー電力・非化石証書を利用しグリーン電力化している他、水道・ガスの使用で発生するCO2は100%カーボン・オフセットに取り組んでいます。
「CO2実質ゼロ泊」は、累計13万トンのCO2 排出量削減を実現しています。
同ホテルでは、20年以上前から持続可能な社会の実現を目指し、サステナブルな経営に取り組んできたからこそ、全店舗での導入および排出量削減が実現できています。
■ 「サステナブル★セレクション」とは
「サステナブル★セレクション」は、株式会社オルタナと一般社団法人サステナ経営協会の共催で、サステナブル（持続可能）な理念と手法で開発された製品・サービスを選定し、推奨する仕組みです。「サステナブル★セレクション」の存在意義は、「全国のサステナブルな製品・サービスを支援し、社会やマーケットでの存在感を高めること」です。二つ星は製品・サービスそのものの持続可能性を評価することに加え、取り扱う企業・組織がサステナブル経営に取り組んでいることを表し、三つ星は、その中から特に大きな社会的インパクトを生み出していることを表します。
サステナブル★セレクション選定一覧：https://sustainableselection-list.com/
「Natural, Organic, Smart」をコンセプトに、健康でサステナブルなライフスタイルを提案するホテルとして国内176店舗、海外1店舗（ミャンマー）を運営。環境大臣が先進的・独自的で、業界をリードする環境保全の取り組みを行っている環境先進企業と認定する「エコ・ファースト制度」※で、ホテル業界で唯一認定を受けています。
環境保全活動以外にも地域活性化や次世代支援などのSDGs活動に積極的に取り組んでいます。
公式サイト ： https://www.superhotel.co.jp/
SDGsの取り組み : https://www.superhotel.co.jp/sdgs/
SDGｓREPORT 2024：https://www.superhotel.co.jp/kaisya_r/eco_report/2024/report.pdf
※「エコ・ファースト制度」について：https://www.env.go.jp/guide/info/eco-first/
その他の主な受賞歴：「第6回 カーボン・オフセット大賞 環境大臣賞」カーボン・オフセット推進ネットワーク（2016年）
「気候変動アクション環境大臣表彰」 普及・促進部門 環境省（2020年）
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
